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異業種・卸も再編の核となりうる

 

 

急速に変化する環境外資系企業だけでなく、異業種企業も業界再編の核となりうる。上場企業の中でも、日研化学筆頭株主明治製菓)、東京田辺製薬(同、三菱化成)、鳥居薬品(同、アサヒビール)といった具合に、異業種の系列に入っているところも少なくない。

 

 異業種企業には、医薬品事業の育成に熱心なところが多いだけに、今後も独立系製薬メーカーとの提携や系列化の動きが加速する可能性が強い。「安い買い物はないか」と目を光らせているのではないか。

 

 一方、すでに再編が進んでいる卸の存在も無視できない。

 

 従来メーカーの下請けにすぎなかった卸は、建値制の導入以来、徐々に力をつけてきている。ほんの数年前まで六〇〇社以上あった卸が、仮に今世紀中に五〇社近くにまで集約されるとしたら、こうした再編の動きがメーカーに波及し、現在五〇〇弱ある医家向け医薬品の製造・供給メーカーが五〇社程度に再編されたとしても不思議ではない。

 

 将来的には、流通支配力が高まり、メーカーとの力関係が逆転する卸も登場しそうで、川下から川上に向けた業界再編もありえよう。

 

 わが国の製薬業界を取り巻く環境は急速に変化している。製薬メーカーも、いずれ大型再編を余儀なくされるのだろう。